福祉用具レンタル・販売
ASSISTIVE PRODUCTS
ご利⽤者さまのお⾝体やお住まいの状況に応じて
最適な福祉⽤具をご提案いたします。
株式会社ビューティーマイトは創業以来、地域の皆さまの安心・快適な暮らしに貢献するために、
福祉用具のレンタルと販売に関するサービスを中心に取り組んで参りました。
そのなかで大切にしていることは、ご利用者さまのお体の状況や、
お住まいの状況に応じて最適な福祉用具をご提案することです。
今後も、ご利用者さまの安全で快適な暮らしに貢献すべくサービス品質の向上に努め、
地域に根差した事業展開を進めてまいります。
福祉用具のレンタルと販売に関するサービスを中心に取り組んで参りました。
そのなかで大切にしていることは、ご利用者さまのお体の状況や、
お住まいの状況に応じて最適な福祉用具をご提案することです。
今後も、ご利用者さまの安全で快適な暮らしに貢献すべくサービス品質の向上に努め、
地域に根差した事業展開を進めてまいります。
福祉用具レンタルとは
ご利用者さま（要支援者・要介護者）が、できる限り自宅で自立した日常生活を送ることができるよう、福祉用具の利用を介護保険で支援するサービスです。指定を受けた事業者から、ご利用者さまの心身の状況、生活環境、ご要望等を踏まえ、適切な福祉用具をレンタルできます。これにより、在宅生活の継続とご家族の介護の負担軽減を図り、ご利用者さまらしい生活を支援してまいります。
特定福祉用具販売とは
福祉用具はレンタルするものと購入するものがあります。特定福祉用具販売は、ご利用者さまが可能な限り自宅で自立した日常生活を送ることができるよう、指定を受けた事業者が、入浴や排泄に用いる福祉用具を販売することです。
これらの福祉用具は「特定福祉用具」と呼ばれており、レンタルになじまない性質のもの（他人が使用したものを再利用することに心理的抵抗感が伴うもの、使用によって元の形態・品質が変化し再利用できないもの）は、介護保険を利用して購入することができます。
これらの福祉用具は「特定福祉用具」と呼ばれており、レンタルになじまない性質のもの（他人が使用したものを再利用することに心理的抵抗感が伴うもの、使用によって元の形態・品質が変化し再利用できないもの）は、介護保険を利用して購入することができます。
福祉用具レンタル
ご利用者さまの状況を把握したうえで最適な福祉用具をご提案いたします。
福祉用具レンタルをご利用いただく場合は、当社の福祉用具専門相談員がご利用者さまのお体の状況や生活環境をしっかりとアセスメントいたします。そのうえで、ご利用者さまに合った最適な福祉用具を、豊富なラインナップの商品からご提案させていただきます。
福祉用具レンタル対象品目
当社が扱っているレンタル可能な福祉用具は以下の品目です。いずれも介護保険でレンタル可能ですが、要介護度によってレンタルできる福祉用具が異なります。
要介護度認定時の調査結果によっては、指定用具以外のレンタルも例外的に認められることがありますので、一度ケアマネージャーとご相談されることをお勧めいたします。
要介護度認定時の調査結果によっては、指定用具以外のレンタルも例外的に認められることがありますので、一度ケアマネージャーとご相談されることをお勧めいたします。
● 車いす
● 車いす付属品
● 特殊寝台
● 特殊寝台付属品
● 床ずれ防止用具
● 体位変換器
● 移動用リフト（つり具の部分を除く）
● 認知症老人徘徊感知機器
● 手すり
● スロープ
● 歩行器
● 歩行補助杖
● 車いす付属品
● 特殊寝台
● 特殊寝台付属品
● 床ずれ防止用具
● 体位変換器
● 移動用リフト（つり具の部分を除く）
● 認知症老人徘徊感知機器
● 手すり
● スロープ
● 歩行器
● 歩行補助杖
| 要支援1･2、要介護1 |
要支援1、要支援2、要介護1に認定されている方は、介護必要度が軽度であるという判断により、 例外を除き規定のレンタル用具の一部のみをレンタルすることができます。 |
|---|---|
| 要介護2～5 | 要介護2から要介護5に認定されている人は、規定されている全ての用具をレンタルすることができます。 |
自己負担額について
福祉用具レンタルサービスも介護保険の居宅サービスになりますので、介護保険の給付を受けることが可能です。ただし、負担割合によってレンタル費用の1割～3割を負担する必要があります。
また、その費用は他の居宅サービス費用と同様、支給限度額を超えた分は自己負担になります。
また、その費用は他の居宅サービス費用と同様、支給限度額を超えた分は自己負担になります。
福祉⽤具販売
福祉用具を多数取り揃え、
個人‧施設を問わずご提案いたします。
福祉用具はもちろん、介護に関する日常生活用品（杖・介護シューズ等）を豊富に取り揃えております。施設向けの備品（介護用ベッド・施設用家具等）、リハビリ機器も取り扱い、ご利用者さまや施設のご担当者さまに向けて、福祉用具や生活用品、施設用備品を販売いたします。
特定福祉用具販売の対象品目
特定福祉用具販売の対象品目は、他の人が使用したものを再利用することに抵抗のある用品になります。例えば、排泄や入浴等で利用される用具など、直接肌に触れることが予測される用具が該当します。特定福祉用具販売は、介護認定（要支援1～要介護5）を受けた方が購入可能です。ただし、介護保険を利用して購入するため、破損した場合を除き、同一品目を複数購入することはできません。
● 腰掛け便座
● 入浴補助用具
● 簡易浴槽
● 移動用リフトのつり具部分
● 入浴補助用具
● 簡易浴槽
● 移動用リフトのつり具部分
自己負担額について
居宅サービスですが支給限度額とは関係なく、毎年4月1日から翌年3月31日までの1年間で10万円という限度額が決まっております。
介護保険を利用する場合、65歳以上の方は基本的に1割負担です。ただし、一定以上の所得のある場合は2割、特に所得の高い場合は3割負担となります。第2号被保険者（40歳～64歳）の方や市区町村民税非課税の方などは1割負担となります。
支払いの流れは、利用者がいったん全額を支払った後、「福祉用具購入費支給申請書」を市区町村の担当窓口に提出すると、費用の9割（一定以上所得者の場合は8割または7割）が介護保険から払い戻されます。指定用具を購入しても、年間で10万円を超えた場合は超えた分の費用が自己負担になります。
介護保険を利用する場合、65歳以上の方は基本的に1割負担です。ただし、一定以上の所得のある場合は2割、特に所得の高い場合は3割負担となります。第2号被保険者（40歳～64歳）の方や市区町村民税非課税の方などは1割負担となります。
支払いの流れは、利用者がいったん全額を支払った後、「福祉用具購入費支給申請書」を市区町村の担当窓口に提出すると、費用の9割（一定以上所得者の場合は8割または7割）が介護保険から払い戻されます。指定用具を購入しても、年間で10万円を超えた場合は超えた分の費用が自己負担になります。